名古屋学院大学 - 経済経営研究科、外国語学研究科

• 経済経営研究科
  • 経済学専攻
  • 経営政策専攻
• 外国語学研究科
  • 英語学専攻
  • 国際文化協力専攻

所在地

さかえサテライト(経済経営研究科、外国語学研究科、外国語学研究科（通信制）)

〒460-0008 愛知県名古屋市中区栄4-1-1 中日ビル7F

問合わせ先

大学院事務室

TEL : 052-678-4076, メールでのお問合わせ

研究科プロフィール

経済経営研究科

　経済経営研究科では、経済学あるいは経営学の高度な知識をもち、社会に貢献する人材の養成を目指しています。本研究科には経済学専攻・経営政策専攻を設置しており、両専攻間での単位取得や、修了者において相互間の特別入学試験を設けるなど総合的に研究を深めることができます。経営政策専攻には博士課程も設置しており、自身の研究内容をより深め、博士号の取得を目指すことができます。
　また、経済学専攻、経営政策専攻とも税理士養成のゼミを設け、税理士試験科目の一部免除に向けて、きめ細かな修士論文指導を行なっています。

　経済学の理論と応用に精通し、研究能力や政策の立案・遂行能力を有する人材、より高度な実務能力を発揮する人材、社会・経済の幅広い教養を備え地域社会をリードする人材を養成します。

　目的別に「高等専門教育コース」「ソリューションコース」を設置し、経営学の理論や応用を研究し、組織の経営・管理に関する高度の研究能力と実務処理能力を有する専門職業人を養成します。

　経営政策の総合的対応ができる高度の専門知識と実践能力をもった自立的研究者や高度職業人を養成します。

外国語学研究科

　外国語学研究科は、情報技術の発展や国際間での人的・文化的な交流がきわめて盛んになり、時間と距離を越えたグローバルな視点からのコミュニケーションが求められ、異民族・異文化の意義を探る重要性がますます認識されています。それらを多面的な分野から焦点をあて研究をおこないます。

　語学・文学・教育学を中心に、それらの周辺領域に関して、言語理論に基づく教育実践・教材開発能力の習得し、文学・文化に基づく異文化対応能力を有する人材を養成します。

　国際社会のグローバル化、国際間の協力とそれらに付随して発生する異文化間の諸問題とローカルな問題に対応すべき高い識見と理解力をもって、日本国内・国外の国際的な文化活動や協力活動に従事できる人材を養成します。

教育・カリキュラム

経済経営研究科

• 一定の分野に関する知識が豊富なだけでなく、実務経験が豊富な教員も多数在籍し、幅の広い知識を養うことができます。
• 他専攻間においての単位取得が認められ、経済・経営について様々な知識を身につけることができます。
• 多くの授業は平日夜間（18:15〜21:15）と土曜日（9:30〜16:45）に名古屋栄にある「さかえサテライト」で行われるため、社会人の方でも履修しやすい環境となっています。
• 社会の第一線で活躍する企業経営者等を招聘し、経営実学等、実践面を重視した講義をおこなう「企業経営特別研究」や、地元有力企業からの寄付により経営ノウハウ等を講義する「寄付講座」を開講しています。
• 「経済学専攻」「経営政策専攻」とも、税理士試験の一部科目免除を目指すコースを設置しています。税法系、会計系の演習に所属し、学位論文を作成のうえ大学院を修了し、その学位論文を所定の書類と併せて国税庁に提出します。その論文が認定されれば、税理士試験の一部科目免除を受けることができます。税法系の演習指導教員は現役の税理士や弁護士が担当しており、実学を交えながら税法を深く学ぶことができます。
  かつて「消費税」の創設にあたって中心的な役割を担った方や、現役の税理士向けに行われる研修の講師を務める方などが、本学教員として税法の修士論文の作成指導を行っています。また、そのほか多数の実績ある教員が論文作成の指導を行っており、その知識・指導方法の水準は非常に高く、確かな実力を身につけることができます。

外国語学研究科

• 開講科目は「英語学」「英語音声学」「英米文学」「英語教育学」「応用言語学」という5つの研究領域をベースに、多彩な関連科目を展開します。少人数教育によるきめ細かな指導により、英語の特性をより深く理解できます。
• 中学・高校の英語教員を目指す方には、英語の実践力向上に役立つカリキュラムを用意しているほか、今後大きな変化が予想される小学生への英語教育に対応した科目も配置しています。
• 中学校・高等学校教諭一種免許（英語）取得者が本専攻を修了することにより、中学校・高等学校教諭専修免許（英語）を取得することができます。

• 今日のますますグローバル化している世界に対応し、国際社会や地域社会に目を向けた研究を、言語学からはなく、社会科学の見地から行なうことができます。
• 国際文化協力専攻では、専門的な知識を「協力」活動に重点をおいた『国際文化協力領域』、国際「文化」に重点をおいた『国際文化領域』の2つの領域から学問的に研究し理解を深め、国際社会や地域社会に存在する問題を解決できる人材を養成します。
• �@国際社会において文化理解と国際協力の視点から諸活動に取り組む方、�A国際化に伴う、地域社会における諸活動の解決に取り組む方、�B研究的視点で国際文化協力や地域文化への関心を高めようとする方、�C日本の文化を世界に発信するために、日本語や日本文化について研究したいと考えている方、�D自国の文化を学びたい留学生の方、これらの場面で活躍できる人材を養成します。