MBA/税理士 - 名古屋学院大学

• MBA
  • 経済経営研究科 経営政策専攻 ソリューションコース
• 税理士試験へ向けた一部科目免除
  • 経済経営研究科 経済学専攻 税法研究コース
  • 経済経営研究科 経営政策専攻 高等専門教育コース

所在地

さかえサテライト(経済経営研究科、外国語学研究科)

〒460-0008 愛知県名古屋市中区栄4-1-1 中日ビル7F

名古屋キャンパス・日比野学舎(経済経営研究科、外国語学研究科)

〒456-0062 愛知県名古屋市熱田区大宝3-1-17

問合わせ先

大学院事務室

TEL : 052-678-4076, メールでのお問合わせ

研究科プロフィール

経済経営研究科 経営政策専攻 ソリューションコース

　社会人を対象とした本コースは、院生が日頃職場で抱える問題について、企業や業界の限られた世界から飛び出して、更に教員の指導を受けながら新しい解決策を見出すことを第一目標としています。多忙な社会人にも学んでいただけるように、1年でも修了可能なプログラムとしました。対象分野も絞り、「マーケティング」「財務体質改善」「経営複合」「生産性向上」「アグリビジネス」の5つの課題研究から、院生の職種に合わせて選択します。講義は平日夜間・土曜日に開講し、各自が研究テーマとしている職場での課題について、多くの教員や他の院生とのグループワークやディスカッションを重ねます。このプロセスによって、短期間で質の高いワーキングペーパーを完成させます。大学院で学んだことをすぐに職場にフィードバックして、その結果得られる新たな体験を次の講義で活かすという好環境を作り上げることができます。また。いち職場内という限られた環境での議論とは異なり、様々なバックグラウンドをもった人達と議論を進めることにより、自分のいる職場を客観的に捉えて状況を説明できる力も養え、皆が納得できる解決策を見つけ出すプロセスが解かるようになります。職場の実務だけでは身につかない能力が確実に身につくプログラムです。

経済経営研究科 経済学専攻 税法研究コース／経営政策専攻 高等専門教育コース

　税法関連の科目免除に向けて、経済学専攻では国税庁出身の客員教授2名、経営政策専攻では現役の税理士・弁護士として活躍中の客員教授6名が指導にあたっており、学位取得による税理士試験の科目免除制度に対応できる体制を整えています。会計学関連では、経営政策専攻で開設当初から担当している2名の専任教授が修士論文の指導にあたっています。本大学院では単なる科目免除のみではなく、急激に変化する経済社会、ビジネス環境の中で他の税理士に対して抜きん出た力を持ち、クライアントに対し的確なアドバイスをすることのできる力を養うことができます。
　経済学専攻で税法関係の研究をして修士（経済学）の学位を取得し、経営政策専攻で会計学関係の研究をして修士（経営学）の学位を取得することにより、両分野での科目免除を申請することも可能です。

教育・カリキュラム

経済経営研究科 経営政策専攻 ソリューションコース

• 最大の利点は「働きながら短い期間で､経営のエッセンスが学べ、かつ現業に関わる諸問題について演習等を通じて解決できること」です。
• グループワークやディスカッションを通じて、各職場での諸問題を客観的に整理し、解決策を見つけるノウハウを身につけることができます。
• 働く前の学生時代には味わうことのできなかった、授業時間内外での仲間との交流・教員との交流も大きな財産の１つとなります。
• 本コース修了者に加えて、名古屋学院大学院は10年間の実績を基礎に、「企業・地域産業のソリューションアドバイザー」としての地位を築き上げ、ネットワークを大きくし、名古屋地区の経済発展に貢献できる大学院を目指しています。

経済経営研究科 経済学専攻 税法研究コース／経営政策専攻 高等専門教育コース

• 国税庁へ提出するための論文は、演習において実務経験豊富で学術論文を発表しているプロフェッショナルが指導にあたっています。
• 単なる科目免除のためのプログラムでなく、クライアントに対して経営指導力を発揮できる税理士を養うことに力を置いています。
• 社会人にも対応できるよう、平日夜間・土曜終日のみの授業で修了できるプログラムです。
• 経営政策専攻においては、修了後「教育訓練給付金」の申請を行うことができます。