早稲田大学の専門職大学院（6研究科）

所在地

早稲田キャンパス（商学研究科、公共経営研究科、法務研究科、会計研究科、教職研究科）

〒169-8050　東京都新宿区西早稲田1-6-1

日本橋キャンパス（ファイナンス研究科）

〒103-0029　東京都中央区日本橋1-4-1日本橋一丁目ビル5F

問合わせ先

入学センター

TEL:03-3203-4331

専門職大学院院教育・カリキュラム

商学研究科ビジネス専攻（早稲田大学ビジネススクール）

　本研究科は、専門職学位課程ビジネス専攻（早稲田大学ビジネススクール）は、経営管理のスペシャリストを育成するＭＢＡ（全日制および夜間主）、技術･経営の連携を図るプロフェッショナルを育成するＭＯＴの各プログラムがあります。このうち、ＭＢＡ（全日制）およびＭＯＴプログラムでは、教員、学生、企業実務家が相互交流しながら解決策を設計する「トライアングル・メソッド」を特色としています。
　ＭＢＡプログラムは、経営管理のプロフェッショナルと将来の経営管理層の育成をめざすもので、以下の６つの専門領域があります。また、「技能直結型ビジネスモデル」を意識したＭＯＴプログラムは、土曜・平日夜間を中心に開講され、仕事を続けながら経営管理修士（専門職）の取得をめざすことが可能です。
　・ストラテジック・マネジメント　　　・マーケティング　　　・アカウンティング
　・アントレマネジメント　　　　　　 　・ファイナンス　　　　 ・組織･人材
　ＭＢＡ（夜間主）プログラムでは、研究者と実務家が互いに情報交換をしながらＭＢＡ取得をめざす新しいスタイルのビジネス教育を行っています。カリキュラムは「共通基礎科目群」とテーマ別モジュールの「専門科目群」で構成され、両方をバランスよく履修することで、高い専門性をもったＭＢＡをめざすことができます。
※大学院設置基準第14条に基づき開設しています。

公共経営研究科

　本研究科は、公共経営的視点と高遇な指導的精神を兼ね備えたリーダー的人材の育成をめざした専門職大学院です。
　そのために本研究科では４つのフォーカス（研究領域）を設定しています。フォーカス１の「行政」では、中央官庁や地方自治体で活躍する人材の育成と、現職公務員のブラッシュアップ、研修の場としての教育研究を展開しています。フォーカス２の「公共政策」では、政治家や政策秘書、ＮＰＯ／ＮＧＯ、国際機関で働く人の政策の立案、実行、評価の能力を磨くための教育・研究が進められています。フォーカス３の「公共経済」では、一般企業やシンクタンク、コンサルティングに関わる方のマネジメント能力やコンサルティング能力を涵養します。これらに加え「情報ジャーナリズム」は、前述の３種類を横断して設置されています。いずれの領域で活躍するにも、ゆるぎない歴史観、価値観に基づいた“時代を読み取る力”が不可欠であり、研究していくうえでのガイドラインになっています。
　本研究科には２年制コースの他に、実務経験者を対象とした１年制コースもあります。また多様なインターンシップによって、さらに高度なスキル取得も可能になっています。なお、キャップストーン・プログラムにより、さまざまな企業や機関等との協力関係を実現しています。

法務研究科（法科大学院）

　本研究科は、法学出身者に限らない多様なバックグランドをもった学生や社会人を受け入れています。本研究科で専門的・先端的な法知識を習得させるとともに、批判的・創造的な思考力、法的分析力や法的議論の能力などを育成します。多くの授業は、教員と学生同士で行われる事例を用いた討論（ソクラテック・メソッド）を基本とし、双方向・多方向の議論により基礎的な法律知識を体系的に学習する機会が高密度、かつ集中的に与えられます。
　あわせて２０１０年度から、新しいカリキュラムへの移行を行います。民法・刑法・憲法・民事訴訟法・刑事訴訟法といった法律基本科目をより重視し、各学年の学修違度に応じてこれらの科目の総合的・応用的な理解を深められる一方で、「リーガルクリニック」「エクスターンシップ」などの臨床法学教育・実務系科目を幅広く選択でき、なりたい法曹像に向かってより明確に学べる環境を提供いたします。
　また、２０１１年度入試（２０１０年夏実施）では、３年標準年限で入学を希望するものと、法学既修者として入学を希望するものを別々に選抜する入試方式の変更を行います。あわせて社会人・法学部以外の学部出身者に対しては、入学者の３割を目処に優先して選抜する予定です。これらの変革により、本研究科が設立時より掲げてきた多様性・専門性を損なうことなく、優秀な人材をより明確に選抜できると考えています。

ファイナンス研究科

　本研究科では、プロジェクト・マネージャ−を育成するために、受講者があたかもプロジェクトに参加しているかのように学べたらと考えています。そのためにカリキュラムは、概念的にはファイナンス理論を中核とし、その脇を法務と会計で固め、それら全体を統計学や経済学が縁の下で支えるように構成しています。
　また本研究科の大きな特長は、キャンパスが我が国の金融市場の中心・日本橋も位置していることです。これは通学における利便性が高く、何よりも「生きた情報」を肌で感じながら学べる魅力的な立地環境といえます。多くの社会人が集る本研究科は、学びの場であると同時に異業種交流の場でもあります。勉学の合間に議論や歓談などは、自らの可能性とネットワークを広げ、キャリアアップにも大きく寄附するはずです。

会計研究科

　早稲田大学の会計学教育には古い伝統があり、数多くの公認会計士や企業の会計担当者を輩出してきました。この伝統に裏打ちされた豊穣な礎の上に、最高水準の会計教育を提供することが、本研究科の使命と考えいます。
　本研究科の教員は、第一線で活躍中の公認会計士はもちろん、公的機関の会計・監査、さらには経済・法律分野におけるスペシャリストなど、約３分の１が実務家で構成され、早稲田大学だからこその選りすぐりの顔ぶれとなっています。本研究科修了時には、会計修士（専門職）の学位（ＭＢＡ）が授与され、監査法人やコンサルティング・ファーム、企業、官公庁、ＮＰＯなどさまざまな法人・団体で、経営感覚をもつ会計専門家として活躍できます。

教職研究科（教職大学院）

　本研究科は教員養成を目的として新たに教職大学院として開設されました。授業においては、基本理念に掲げた社会的連携能力の育成を図るために、さまざまな教職キャリアの学生が協働して学び自らの資質を高め合うことをめざしてします。そのために受講するクラスを学部新卒者と現職教員学生とに分けることなく、混成でクラスやグループを編成し、演習などを進めていきます。これによって学部新卒者は現職教員学生から助言を受けて学ぶことができ、一方、現職教員学生は助言を通じて同僚教員との指導的協働について学ぶことが可能になります。なお、教育現場から長期間離れることが困難な現職教員のために、１年制コースも設置しています。
　本研究科の修了者には「教職修士（専門職）」の学位が授与されますが、これは米国の教育大学院において授与される「Ｍ．Ｅｄ」に該当するものです。